前回はこちら
カフェの退去に伴って荷物を移動したものの、語学学校のオーナーとは話し合いがまとまっていませんでした。
契約書がないまま家賃の増額を求められ、支払いに応じなければ窃盗として警察へ届け出る可能性がある、と学校側の顧問弁護士同席のもとで説明を受けた私。
このままでは自分だけでは判断できないと思い、弁護士へ相談することにしました。
弁護士事務所を訪問
フィリピンでも世間は狭い
知人の紹介で、イロイロ市内の弁護士事務所を訪ねました。
実はその事務所、2年前に私が日本人の案件で少しだけ翻訳を手伝ったことがある場所でした。
当時はまさか、自分が依頼人として訪れることになるとは思ってもいませんでした。
さらに話をしているうちに分かったのですが、私が途中で翻訳を引き継げなくなった案件を、その知人が後から担当していたそうです。
思わぬところでつながりがあり、「世間は狭いな」と感じました。
最初の約30分は代表の弁護士へ事情を説明し、その後は若手の弁護士と1時間ほど詳しく打ち合わせを行いました。
家賃について
まず相談したのは家賃の件です。
弁護士からは、
「契約書がなくても、実際に部屋を利用していた以上、相応の家賃を支払う必要はある。」
という説明を受けました。
私も、5か月間利用した分について支払うこと自体に異論はありませんでした。
一方で、
オーナーが請求している金額については、その根拠を確認する必要があるとのことでした。
契約書がなく、これまで実際に支払ってきた家賃という実績もあるため、請求額については双方で話し合う余地がある、という見解でした。
家具の移動について
次に相談したのは、窃盗として警察へ届け出ると言われた件です。
弁護士の見解では、
私が使用していた家具は、もともとカフェスペースで長期間使用していたものであり、テーブルや椅子の高さを調整することまで認められていた経緯もあるため、窃盗に当たる可能性は低いのではないか、とのことでした。
また、状況によっては私が使用・管理していた財産として評価される余地もあるという説明を受けました。
もちろん最終的な判断は裁判所などが行うものですが、その話を聞いて少し気持ちが楽になりました。
もし学校側が警察へ届け出たとしても、弁護士が対応してくださると言っていただけたことも心強かったです。
パスポートについて
パスポートについても相談しました。
弁護士によると、もし学校側が正当な理由なく私のパスポートを保管し続けているのであれば、法的な問題となる可能性があるとのことでした。
私としては、誰が持っているかを責めることよりも、とにかく一日でも早く返してもらいたい。
その気持ちが一番でした。
相談後の対応
相談の結果、弁護士に正式な文書を作成していただき、学校のオーナーへ届けてもらいました。
ところが翌日、
オーナーはその文書の受け取りを拒否したとの連絡が入りました。
そのため、改めて一般的なレターという形で送付していただくことになりました。
費用
今回支払った費用は合計4,000ペソ（当時約8,800円）でした。
内訳は、
- 初回相談 2,500ペソ
- 若手弁護士との相談 1,500ペソ
- 文書作成 500ペソ
- 文書送付 500ペソ
という内容です。
決して安い出費ではありません。
それでも、自分一人で悩み続けるより、専門家へ相談したことで気持ちはかなり落ち着きました。
特に印象に残っているのは、
「まずは冷静に進めていけば大丈夫です。」
という弁護士の言葉でした。
その一言だけでも、大きな安心につながりました。
私が本当に望んでいたのは、お金を勝ち取ることではありません。
この件をきちんと終わらせ、お互いがこれ以上関わらずに済む状態にすること。
そのための合意を得ることが当面の目標です。
一日でも早く、この問題が解決することを願うばかりです。
コメント